ホテルには「レディースプラン」があるし、レストランや居酒屋でもよく女性限定のサービスが用意されている。
中年男性の私(わたし)からしてみると羨(うらや)ましい限りだが、なぜ女性ばかりが優遇(ゆうぐう)されるのか、その理由を解き明かしておきたい。
映画館(えいがかん)では決められたタイムテーブルどおりに上映(じょうえい)する。当然、上映(じょうえい)すれば電気代などのランニングコストがかかり、観客が多くても少なくてもその額は同じ。
だったら入場料を下げても、観客を増やしてコストを回収(かいしゅう)しようという計算が働く。そこでレディースデーというアイデアが生まれたのだろう。
それに、700円も安くなって得をしたと感じてもらえたら、つい財布の紐(ひも)も緩(ゆる)むというもの。売店でジュースにポップコーンなどを買ってしまう女性が多いのではないか。
結果、入場料の割引分(わりびきぶん)を売店での収入(しゅうにゅう)でカバーすることができて、映画館(えいがかん)としたら文字通り“損して得取れ”を実践(じっせん)したことになる。
「それなら割引対象(わりびきたいしょう)を男性に広げてもいいじゃないか。『メンズデー』を設けないのは“逆差別”ではないか」と、腹(はら)を立てる中年諸氏(ちゅうねんしょし)が少なくないはず。
でも、現実の世の中は厳(きび)しく、そうならないのにはちゃんとした理由がある。経済学(けいざいがく)でいう「価格弾力性(かかくだんりょくせい)」が関係しているのだ。
価格弾力性(かかくだんりょくせい)とは、価格の変化に対して需要(じゅよう)がどの程度増減するかを示すもの。計算式は「需要(じゅよう)の変化率÷価格の変化率×マイナス1」である。
たとえば価格を10％値下(ねさ)げしても、需要(じゅよう)が逆に20％増えれば、「20 ÷（－10）×（－1）」で、価格弾力性(かかくだんりょくせい)は「2」となる。このように「1」より大きい場合は「価格弾力性(かかくだんりょくせい)が高い」といって、価格が下落したときに売り上げが増える。
逆に価格を10％値下(ねさ)げしたにもかかわらず、需要(じゅよう)が5％しか伸(の)びないと、「5 ÷（－10）×（－1）」で、価格弾力性(かかくだんりょくせい)は「2分の1」となる。
そして「1」より低い場合には、「価格弾力性(かかくだんりょくせい)が低い」とみなされ、値下(ねさ)げしたのにもかかわらず、売り上げは増えないことになる。
そして、女性と男性を比べた場合、女性のほうが総じて価格変化への対応が大きいと思われる。それはデパートのバーゲンや、スーパーの安売りセールに女性のほうが敏感(びんかん)なことを見てもよくわかるだろう。
だから、映画館(えいがかん)の館主たちは無意識のうちに価格弾力性(かかくだんりょくせい)のグラフを頭の中に描(か)き、メンズデーではなくてレディースデーを設定しているのだ。
それに平日にメンズデーを設けても、仕事で忙(いそが)しいビジネスマンが多く、大した集客効果は見込(みこ)めない。それだったらということで、わざわざ休日にメンズデーを設ける必要などないだろう。黙(だま)っていても観客が来てくれるからだ。
とくに奥(おく)さんや彼女(かのじょ)に「あの映画面白(えいがおもしろ)かったわ」と聞けば、気になって映画館(えいがかん)に足を運ぼうと考える男性諸氏(だんせいしょし)が少なくないはず。
カリスマ的に周囲への影響力(えいきょうりょく)の大きい人をマーケティングの世界では「インフルエンサー」と呼(よ)んでいるが、レディースデーはそのような力を期待したものともいえそうだ。
こう考えてくると、先にも触(ふ)れたように、世の中に女性を優遇(ゆうぐう)するサービスがなぜ多いのかがわかってくる。
消費増税前の駆(か)け込(こ)み需要(じゅよう)の反動で、消費全体の落ち込(こ)みが懸念(けねん)されているだけに、「逆差別」などと水を差すようなことは慎(つつし)み、おおらかな目で見ることが大切だと納得(なっとく)しておくことにしよう。
