ブラック企業をつぶす方法をまとめました! 復讐 報復
昨今はブラックを辞める友人が多発してるんだけど、必ずみんな「不正経理の証拠」とか「社長の横領」みたいな面白情報を労基や警察や税務署にチクってから退社するので、その会社が翌年大体なくなっているという面白い環境。「何故やめたのか」に「つぶれたので・・・」と言えるわけだ
違法行為を繰り返す会社はそもそも経営がうまくいっていないケースが多いです。
だからこそ、こうした違法行為の証拠を集めて告発すれば
倒産するほどの大ダメージを会社に与えられるのは間違いありません。
ネットで悪評(事実のみ)を広める
最近では転職会議など会社の評判が載せられるサイトが
多くなってきました。
そうしたサイトに会社のやましい部分を具体的に書けば
やがて人材が集まらなくなっていきます。
そうした悪評が広まれば
会社に求職者や他社から問い合わせが殺到し、
通常業務を圧迫します。
さらにその悪評を取引先や他社が見れば
少なくとも会社に対する不信感が広まり、
今後取引できなくなる場合もあります。
そうすると徐々に経営が苦しくなり
倒産・閉店に追い込まれる会社も出てきます。
自分のサイトやSEOに強いまとめサイトで事実を広めるのもアリです。
ただし、広める場合は事実のみを記入し、
会社側の反論に備えて証拠を用意しておきましょう。
同業他社の良い評判を広める
同業他社のビジョンや理念に共感し、「応援したいなぁ」と思えたら、同業他社の商品を購入したり、取り組みを応援するなどして、リアル・SNSの友人・知人にポジティブなクチコミを伝えましょう。
コツは、自社をけなすのではなく、同業他社を誉めること。ネガティブな情報よりも、役に立ったり面白い情報の方が拡散されやすく、発信者の信用も高まります。
Twitterなどで自社の商品と同業他社の商品を検索してみて、自社の商品は広告ばかりになり、同業他社の商品はユーザーのポジティブな感想ばかりになったら、もう結果は見えています。
マスコミにタレこむ
この方法はそもそもマスコミに
相手にされない可能性も高いですが、
大企業に勤めていたり、
中小企業勤めでも社員が過労死したほどの
かなりブラックな内情を抱える会社であれば
記事やニュースで取り扱ってもらえる可能性もあります。
取り扱ってもらえれば
地域中・日本中に事実が広まるため、
経営にはかなりの大ダメージとなります。
今までのやり方だけを貫かせる
マーケットが小さくなり、これからどう進めばいいのかわからない時、つい今までの経験則で、上手くいったときの方法に固執してしまう会社があります。今までの方法でうまくいったのは、お客様が納得してくれたからです。これをお客様を見ないで自分本位で考えているのは大変危険なんです。
逆に言えば今までのやり方に固執させ新しいことに挑戦させなければ
会社は衰退していきます。
会社がつぶれていく過程を最後まで見る
倒産のさせ方です。
ストライキをする
ストライキの規模が大きく長引けば長引くほど
会社は通常業務に支障が出て経営が苦しくなります。
ストライキによって待遇が改善し
ブラック企業でなくなっていくことも考えられます。
社長がストライキに応じなければ、
複数人で会社を辞めるなど
さらにダメージを与える選択肢もあります。
自分にしかできない仕事を増やして退職
かなりの忍耐力が必要となりますが、
その会社の様々な業務を引き受け
自分にしかできないことを増やしていきます。
自分が抜ければ致命的なほど仕事ができるようになった状態で、
以下のような理由で即時退職します↓
「まず、期間の定めのある労働契約(※1)の場合ですが、『やむを得ない理由がある場合』は即時に退職ができるとされており(民法第628条)、セクハラやパワハラはここでいう『やむを得ない事由』に当たるとされています。
次に期間の定めのない労働契約(※2)の場合ですが、即時退職を定めた法律上の規定はありません。しかし、セクハラやパワハラにより心身に危害が及びそうな場合は、緊急避難や公序良俗といった法律の一般原則の趣旨から、即時退職は当然に認められると考えられます。
また、期間の定めのある/なしにかかわらず、労働契約を結んだときに明示された条件と、実際の労働条件が異なっていた場合にも、即時退職が認められています(労働基準法第15条)。サービス残業の強要、有給休暇の取得拒否、基本給の一方的なカットなどが、本条に基づく即時退職が認められる場合の代表例でしょう」
即時退職が成功すれば、
会社で仕事を回せる人がいなくなり
経営を存続できない場合も出てきます。
しかしながら、会社側が「バックレ」だの何だの
言いがかりをつけてくる場合もあるでしょう。
そうした事態に備えて録音や写真、動画のような形で
即時退職した理由の証拠を集めておくほうが良いです。
複数人で会社を辞める(集団退職)
1人会社を辞めたところで
潰れない企業体質や会社であれば、
複数人で会社を退職する方法もあります。
ベテランが辞めれば会社は円滑に
業務を回せなくなります。
新人が辞める場合も
人手不足の状態になれば
致命的なダメージを与えられます。
ただし集団退職する場合は注意点があります↓
集団でやめるという行為が明らかに営業妨害になること、それを理解できる立場に皆がいること、営業妨害になるので集団でやめるという行為をやめて欲しいというお願いをしたこと、これ等にも関わらず、やめるということは懲戒解雇に値するということで、全員の退職金の支払いはできない
退職金制度がある場合は
集団退職を決行する場合はあくまでも各々の事情で各々の判断で各々で退職届を出すこと。
別々の日時で提出し、退職時期は微妙にずらしたほうが得策です。
単にみなの退職の時期が重なったということであれば、退職者に非はないことになります。
同業他社に転職・企業して顧客や取引先を奪う
もといた職場の顧客を奪うことがあっても、それは自由競争の範囲であると言える。そのため、退社した社員が、退社後もといた職場の顧客を回り顧客を奪っていくことは許される。
出典会社の顧客を奪う社員らの責任 | 弁護士法人 名古屋E&J法律事務所
同業他社や自分の会社で同じようなものを取り扱っていれば、
徹底的に差別化を図ったり、顧客を回るなどして
顧客を奪っていきましょう。
顧客を奪われた会社は当然売上が下がり、
弱体化していきます。
退職前までに会社とつながりのある顧客や取引先を
業務の一環で一通り回り、
好印象を与えておきましょう。
ただし、顧客を奪う際はあくまでも
自分と新しい職場仲間だけで行いましょう。
これに前の会社に在籍中の社員を巻き込むと
不法行為になるので注意が必要です。