日本でのクラウド事業ドコが生き残ると思いますか？ 自分は富士通かと。。 理由は米マイクロソフト…

[クラウドコンピューティングの概要]

http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1263763512
http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1063501225
http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1164084296

[ＭＳ と 富士通 が手を組む理由]

上記参照先の通り、将来は、一般のアプリがWeb 上で普通に動作する予定になっています。
ワープロや表計算ソフトのレベルのアプリだけでは無く、３ＤもWeb上で普通に動作させる予定になっています。
しかし、前述参照先の2002年の際は、マシンのスペック上、それはまだ無理で、一般普及には至りませんでした。
ただし、ここ最近は64ビット機が増え、世間のマシンスペックが良くなってきました。
よって、普及へのリベンジが開始される雰囲気が高まっています。
さらに、インテル社は、2010年以降に登場したCPUからは 、GPU （普通はグラフィックボード上にある、グラフィック処理用のCPU）の機能を搭載しました。
すなわち、グラフィックス機能を持つアプリが、Web上で動作可能にするために、インテルがハード面で協力している訳です。
このようにインテルが協力しているのは、前述参照先の通り、2002年時に根底技術となる技術仕様を作成した８社に、インテルが含まれているからです。
同じく、富士通とＭＳも、2002年に手を組んだメンバーに含まれますので、今回クラウド関係で手を組んだのも、むしろ普通な流れとなります。
富士通は、一般アプリがWeb上で動作させる根底技術を作成したメンバーですので、今後はかなり有利な立場です。
なお、富士通は、多くの銀行や企業のシステムを作っていますが、それらのシステムには、上記根底技術を取り入れていて、IT次世代を迎え入れる準備は既に始めています。

[アップルの件]

http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1359908748

アップルは、電子書籍、スマートフォン等で、普及と言う意味では先手ですが、2002年の「標準化された技術」と言う意味では、後手になります。
よって、2002年から準備を進めてきた標準技術の物が開始され始めた場合には、アップルの立場では、次の二者選択にせまられます。
すなわちアップル社は、多勢を相手に独自仕様路線でそのまま続行するのか、それともオープン仕様にして、多くの企業を巻き込むのか、二者選択となります。

[今後の日本企業]

なぜ、アップルの携帯音楽プレイヤーや、スマートフォンの類の物が、今まで日本企業が目立たなかったのか、上記までの説明でわかると思います。
この類の物は、本来は日本企業の得意分野です。
理由は、これからがスタートだからです。
なお、独自仕様の代表的な存在であるＭＳですら、IT次世代関連は、.NET Framework や .NET Micro Framework と言うプログラムでオープン仕様にしています。
すなわち、日本企業が参加しやすくなっています。
同じくGoogle系のOS もオープン仕様で、日本企業が参加しやすくなっています。

http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1462278029

すなわち、今目立っている各種勢力は、日本企業を巻き込めるか、否かで、勝ち残れるのかが鍵になります。
その各種勢力とは、以下の通りです。

<アップル勢力>
次世代的な物の普及と言う意味では先手を取って、かなり有利だが、標準化技術では不利。
クラウドは、本体は標準化技術による物なので、今後アップルがどう言う選択をするのかが注目となる。

次世代的な物の普及では２番手だが、本来のオープン仕様の路線と言う意味では、ＭＳよりも先手を取って有利。
今後のクラウドの準備も調っている。

<ＭＳ、IBM、富士通、オラクル等が手を組んだ勢力>
標準化技術では、基本技術だけでは無く、応用させるための各種の付属技術が調っていて、かなり有利。
ただし、普及と言う意味では、準備期間が長くかかり、これからが本番となる。

クラウドと言うサーバーで公開されるサービスを、電子書籍やスマートフォンやポータブルゲーム機などの端末機から利用することになりますが、その際に日本企業が活躍する見込み。
おそらく、ダブレット端末で、来年あたりから様子が見えてくる雰囲気もあります。
さらにその先の時代では、ユビキタスがありますので、日本企業が大きく関わってきます。
なお、端末側だけでは無く、サーバー側も、日本企業は、いかなるサービスを提供して行くのか、興味があります。

すなわち、例えて言うと、今の勢力争いは予選のような段階で、これからが本選のスタート地点に立つ段階になります。
そこでは、日本企業も参戦することになります。
すなわち、日本は、日本の得意分野での勝負に出ます。